当社は、保有する知識、技術、経験を総動員し、総合的な判断に基づいて課題を解決する「地下の総合エンジニアリング」を行っています。具体的には、保有する地盤改良技術、山留め技術、岩盤処理技術、土壌汚染処理技術を中心とした、30種類に及ぶ多彩な工法をベースに、設立以来培ってきた知識や経験の活用、更には、工事のみならず、設計から、 技術開発やコア部品の製作まで、全てを自社内でまかなう体制を構築することで、 「見えない工事」を「見える化」する努力を行っています。
お客様の地盤に対する課題にお応えします
新しく建設される構造物は、これまで以上に高層化、大型化、大深度化しており、構造物を支えるしっかりした地盤が必要です。戦後建設された多くの建物や構造物のリニューアルには、建物だけでなく、基礎となる地盤が健全でなければなりません。また、東海地震、東南海地震、南海地震や首都圏直下型地震など、いつ起きてもおかしくない大地震への備えも必要です。
さらには、工場の移転や、土地の売買に伴う土壌汚染の問題もあります。
当社は、建物や地下構造物を支える地下基礎の強化や耐震化、地下の建設工事に必要な山留めや地盤補強、ダム建設での基礎岩盤の水密性向上、がけ崩れや落石を防ぐ斜面の安定化、そして汚染土壌の浄化工事などで、経済的、且つ技術的に最適な方法で、お客様の課題解決のお手伝いをしています。
技術開発から設計・施工までを取り扱う「地下の総合エンジニアリング会社」
「技術立社」を社是として、内製化しながら独創性を重視し、時代の最先端を行く技術を開発し、地盤改良工法や土壌汚染処理工法、山留め、岩盤処理技術に特化して参りました。 私共が過去50数年に渡り開発した特許は100種類を越え、欧米をはじめ世界各国に実施権を許諾しております。
設計部門には、地盤や基礎に関する工種や工法を熟知した技術者が在籍しています。これらの技術者が、その工事に適用予定の工法のみならず、工事の目的を達成することのできる複数の工種や工法と、その前後作業も含めて検討最適化して、技術提案を行っています。
地盤には1箇所として同じところはありません。当社では施工を行う前に、起こりうる問題を予測、必要な準備を行い、施工中は、わずかな異常の兆候でも感知、適切な対処を行い、施工後は、経験をデータ化して次の施工にフィードバックしています。
オーダーメイドシステム
改良体の直径と強度を自由に設定できるオーダーメイドシステムにより、現場の状況に応じ、トータルで最適なエンジニアリングを提案します。
耐震補強・液状化対策
東日本大震災による大規模な液状化現象は、建物の倒壊や道路地盤面の崩壊など広範囲に渡り甚大な被害をもたらしました。また、東海、東南海、南海地域が今後30年以内に震度6弱の地震に見舞われる確率は非常に高く、いつ起きてもおかしくない状態です。当社は既存の建物をそのままに、狭隘な空間からでも、耐震補強・液状化対策が可能な独自技術を用いる事で、お客様のトータルコスト縮減を実現します。
防災
阪神・淡路大震災、新潟中越沖地震、東日本大震災など、近年、未曾有の大災害が次々発生しており、東海・東南海・南海地震はいつ発生してもおかしくないと言われています。また、近年多発する集中豪雨による土砂災害は、私たちの生命を奪う甚大な被害を発生させており、未だ、このような災害が発生する危険個所は至る所にあると予見されます。
当社は、この防災において、総合的に提案できるさまざまなノウハウを蓄積しています。
リニューアル
文化遺産として価値が高い歴史的構造物も、長い年月を経て、基礎が地盤沈下を起こしたり、老朽化が進んできたりと問題を抱えています。
当社では、昭和53年の日本銀行大阪支店の保存・改築工事を始め、近年の東京駅丸の内駅舎保存・復原工事など、長年培ったジェットグラウト工法などの地下の技術力・施工力を生かした保存工事を行っております。
災害復旧
震災や台風などに加え、異常豪雨や竜巻による被害など、近年の自然災害の発生状況の深刻化は周知のとおりです。
当社は災害発生時、被災地の一刻も早い復旧のため、その要となる高速道路・新幹線などの交通インフラや、電力・製鉄・製油をはじめとする民間産業施設の応急復旧工事に協力しています。東日本大震災の際には、新幹線の電柱基礎の充填工事、高速道路の法面復旧工事等を、現場に即した設計提案をしながら実施いたしました。
環境保全
深刻さを増しつつある環境汚染問題の中でも、土壌・地下水汚染は工場の移転や、土地の売買といった再開発事業にとって不可避の問題です。
当社は、調査、行政府との交渉、さらにバリア壁構築などの封じ込め対策や、あらゆる有害物質の除去、分解などの浄化対策を一貫して実施できる土壌浄化のゼネラルコントラクターです。
また、土木工事に伴う森林の伐採や河川の改変によって、動植物の棲息環境が失われています。これは、単に環境の悪化という問題にとどまらず、多様な生態系を必要とする社会の持続可能性という視点からも、大きな問題となっています。
当社は、斜面緑化と水辺の棲息環境整備技術により失われた棲息環境の修復に努めてまいります。
社会基盤整備
産業の根幹を支え、われわれの日常生活にも不可欠なのが社会基盤。将来の国土作りのためにもその整備は推進されなければなりません。道路・鉄道・空港・港湾などの交通施設、上下水道・河川などの生活基盤整備、エネルギー関連施設、通信関連施設などの整備に、当社は保有する各種の技術を活かし貢献しています。